資源エネルギー庁のサイトによると、省エネルギー（以下、省エネ）とは、「石油や石炭、天然ガスなど、限りあるエネルギー資源がなくなってしまうことを防ぐため、エネルギーを効率よく使うこと」とあります。これまで省エネを題材に、さまざまなコラムをご紹介してきましたが、今回は改めて省エネの役割とその歴史についてご紹介します。
2018年7月5日更新 Vol.82なぜ「省エネ」が必要？
省エネの歴史と役割
- その他
私たちにとってエネルギーとは？
現在の私たちの暮らしや社会は、エネルギーの消費によって成り立っています。日常生活に欠かすことのできない電気、ガス、水道はもちろん、現代社会の基礎になっている運輸、通信、さらに、食料品、衣料品など、あらゆる製品はその生産や流通の過程においてエネルギーを利用しています。
私たちの生活は、さまざまな形でエネルギーを消費することによって支えられています。
省エネに求められる役割と必要性
省エネは、安定したエネルギーの確保と地球温暖化防止の両面の意義をもっています。エネルギー確保については、その資源のほとんどを輸入に頼っている日本にとって最重要課題のひとつです。
また、地球温暖化防止については、温室効果ガスの大部分を占めるエネルギー起源の二酸化炭素排出削減へ向けて、省エネへの必要性が一層高まっています。
日本における省エネの歴史と対策
省エネは、1973年の第1次オイルショック以降、世界的な政策課題となり、日本でも1979年に省エネ法を制定。1993年の改正では基本方針の策定と対象の事業者に定期報告が義務づけられ、1998年にはトップランナー制度を導入しました。
2005年に京都議定書が発効されたのを受けて環境省は、夏期に軽装などの工夫でエアコンの温度設定を上げるCOOLBIZを提唱しました。このように当初、省エネは資源枯渇に対応するものでしたが、現在は、地球規模の温暖化防止対策の一環ととらえられています。
進化する省エネ、その効果はさまざま
企業にとって省エネとは、単なるエネルギーの節約というよりも、生産過程の工夫によって、生産に必要なエネルギーの量（消費原単位）を減らす、といった意味に使われることが多くなりました。
日本商工会議所では、2017年12月より具体的な実行策として、「経営課題の解決with省エネ」をテーマに掲げ、「作業効率化」「生産効率改善」「サービス向上などの業務改善」など、さまざまな経営課題の解決を第一義とし、新たなアプローチで推進しようと取り組んでいます。
日本商工会議所では、2017年12月より具体的な実行策として、「経営課題の解決with省エネ」をテーマに掲げ、「作業効率化」「生産効率改善」「サービス向上などの業務改善」など、さまざまな経営課題の解決を第一義とし、新たなアプローチで推進しようと取り組んでいます。
パリ協定の発効により、世界で温暖化対策への取り組みが本格化する中、これまで世界一といわれてきた日本の省エネ技術だけでなく、企業のこうした活動も各国の手本になるかもしれません。
「省エネの達人『企業編』」では、さまざまな企業の省エネ手法を多数ご紹介しています。ぜひご覧ください！
